ご挨拶
株式会社デルタサイエンスは平成23年（2011年）の設立後、放射能測定装置や放射線計測機器の分野において、米国や欧州の専門メーカーから最先端の機器を輸入、また国内外のメーカーと共同で自社製品の開発にも取り組み、日本国内のマーケットに導入して参りました。同時に装置の点検、校正、修理等の保守サポートを、全国の研究機関、大学、自治体、民間企業等のユーザー様に提供しております。
弊社は原子力関連機器以外にも、理化学分析機器類をはじめ、無線通信機器、音響機器等を含む各種エレクトロニクス機器の修理事業も行っており、音響信号から電波、光、X線・ガンマ線までの幅広い波長にわたる電子デバイスを取り扱う、国内で唯一の技術専門企業です。
社名の「デルタ」（ギリシア文字の第４字母）は、数学や物理学では微小な差を意味するΔ記号に、化学では同位体比の千分率を表すδ記号に用いられ、地理学の分野では地形の三角州を意味することから、ミクロからマクロまで幅広くサイエンスを取り扱う事業の方向性を示す思いを込めております。
これからも取扱製品の拡充、サービス体制の充実、技術力向上の努力を続け、放射能・放射線機器の分野においてトータルなソリューションのご提案により、お客様のニーズに応えて参ります。
令和6年4月1日
株式会社デルタサイエンス
代表取締役 圓 入 敦 仁
（代表略歴）
会社概要弊社は原子力関連機器以外にも、理化学分析機器類をはじめ、無線通信機器、音響機器等を含む各種エレクトロニクス機器の修理事業も行っており、音響信号から電波、光、X線・ガンマ線までの幅広い波長にわたる電子デバイスを取り扱う、国内で唯一の技術専門企業です。
社名の「デルタ」（ギリシア文字の第４字母）は、数学や物理学では微小な差を意味するΔ記号に、化学では同位体比の千分率を表すδ記号に用いられ、地理学の分野では地形の三角州を意味することから、ミクロからマクロまで幅広くサイエンスを取り扱う事業の方向性を示す思いを込めております。
これからも取扱製品の拡充、サービス体制の充実、技術力向上の努力を続け、放射能・放射線機器の分野においてトータルなソリューションのご提案により、お客様のニーズに応えて参ります。
令和6年4月1日
株式会社デルタサイエンス
代表取締役 圓 入 敦 仁
（代表略歴）
大阪府出身。東北大学理学部卒業後、ペンシルベニア州立大学地球鉱物学部にてPh.D.（理学博士）の学位を取得。専門分野は同位体、地化学、地質学、物理探査、放射線計測等多岐にわたる。石油開発のエンジニアを経て平成23年に当社を設立。
| 会社名 | 株式会社デルタサイエンス |
| 本社 | 神奈川県横浜市中区海岸通4-23 |
| 代表者 | 代表取締役 圓 入 敦 仁 |
| 設立 | 平成23年7月 |
| 資本金 | 10百万円 |
| 電話番号 | 045-900-5432 |
| ファックス | 045-900-3992 |
| 電子メール | info@deltascience.co.jp |
| 取引銀行 |
みずほ銀行 上大岡支店 三井住友銀行 上大岡支店 三菱UFJ銀行 上大岡支店 横浜銀行 上大岡支店 PayPay銀行 ビジネス営業部 楽天銀行 第一営業支店 ゆうちょ銀行 |
| 古物商許可証 |
神奈川県公安委員会 第４５１３１０００５８９２号 |
| 登録番号 | Ｔ６０２０００１０９１６８３ |
| 会員 |
横浜商工会議所 横浜貿易協会 日本アイソトープ協会 放射線教育フォーラム |
最寄駅は馬車道駅、桜木町駅、関内駅 事業内容（定款より抜粋）
| 1. 各種の計測機器、分析機器、ソフトウェア及びシステムの企画、開発、製作、販売、輸出入、保守管理及びコンサルティング | |
| 2. 環境リスク及び自然災害リスクの調査、解析、予測、診断、評価に関する技術・研究開発及びコンサルティング | |
| 3. 古物商 | |
| 4. 有価証券の保有、売買、運用その他の投資事業 |
|
大学・研究機関等 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構 国立研究開発法人海洋研究開発機構 独立行政法人国民生活センター 函館高等専門学校 宮城大学 福島大学 東京大学 東京学芸大学 日本大学 徳島大学 高知工科大学 他、全国の教育機関等 | |
|
都道府県 北海道 福島県 東京都 山梨県 神奈川県 静岡県 京都府 大阪府 奈良県 岡山県 徳島県 沖縄県 |
県庁所在地・政令市 相模原市 新潟市 長野市 大津市 堺市 和歌山市 松山市 他、全国の地方公共団体 |
|
会社法人等 株式会社明治 株式会社むらせ トヨタ生活協同組合 オハヨー乳業株式会社 株式会社東日本地所 株式会社アトックス 三菱ケミカル株式会社 住電商事株式会社 カゴメ株式会社 NPO新宿代々木市民測定所 他、全国の企業や非営利団体等 | |
|
Gammadata Instrument社（スウェーデン） Radonova社（スウェーデン） GBS Elektronik社（ドイツ） SARAD社（ドイツ） ITECH Instruments社（フランス） Spectrum Techniques社（アメリカ） Alpha Spectra社（アメリカ） 日本アイソトープ協会 他、国内の鉛加工会社、プラスチック加工会社、板金会社、真空機器会社等 |
| 平成23年7月 日本環境モニタリング株式会社を資本金3百万円にて神奈川県横浜市南区に設立 |
| 平成23年8月 放射線計測器の輸入販売及び保守事業を開始。主力商品は放射能（ガンマ線）測定装置（ゲルマニウム半導体検出器、ヨウ化ナトリウムシンチレーション検出器）及び周辺機器類並びにソフトウェア |
平成24年1月 放射能災害に係るリスク評価コンサルティング事業を開始 |
| 平成24年4月 東京都の調達案件にて、ヨウ化ナトリウムシンチレーション検出器放射能測定装置7式を、食品モニタとして都内の施設に納品 |
| 平成24年5月 東京大学の調達案件にて、ヨウ化ナトリウムシンチレーション検出器放射能測定装置を千葉県内の同大学施設に納品 |
| 平成24年10月 弊社販売のヨウ化ナトリウムシンチレーション検出器放射能測定装置が、公益社団法人日本アイソトープ協会の「食品中の放射性セシウムスクリーニング法に対応可能な機器」に掲載（旧社名） [PDF] |
| 平成24年11月 独立行政法人国民生活センターの調達案件にて、ヨウ化ナトリウムシンチレーション検出器放射能測定装置68式の全国配備（北海道～沖縄）を完了 |
| 平成25年1月 資本金を10百万円に増資 |
| 平成25年3月 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構の調達案件にて、シリコン半導体検出器ラドン測定装置2式を千葉県内の同機構施設に納品 |
| 平成26年3月 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構の調達案件にて、シリコン半導体検出器アルファ線スペクトロメータを茨城県内の同機構施設に納品 |
| 平成26年3月 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構の調達案件にて、高純度ゲルマニウム(HPGe)半導体検出器放射能測定装置にポンプシステムを連携し車両に搭載した、流水自動測定システムを開発、フィールド用水モニタ車として福島県内の同機構施設に納品 |
| 平成29年12月 古物商許可証を取得（機械工具商）。通信機器類、理化学機器類の中古品を仕入れ、販売 |
| 令和元年6月 会社名（商号）を株式会社デルタサイエンスに変更登記。令和2年3月まで社名変更の準備期間とする |
| 令和元年8月 本社（本店）事務所を神奈川県横浜市中区に移転、変更登記 |
| 令和2年4月 新社名株式会社デルタサイエンスにて営業開始 |
| 令和3年7月 創業10周年を迎える。100周年まであと90年 |
| 令和3年11月 自然災害に係るリスク評価コンサルティング事業を開始 |
| 令和5年1月 新コーポレートロゴを制定 |